YouTube広告、YouTube動画広告に関する2つのアップデートを発表

YouTube広告、YouTube動画広告に関する2つのアップデートを発表

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フルファネル対応を意識した2つのアップデート

2018年10月1日にGoogleはYouTube動画広告に関する以下2つのアップデートを発表しました。

1. TrueViewインストリーム広告における広告表示オプションの強化
2. Google 広告・Display & Video 360管理画面上でのブランドリフト調査の設定・結果確認

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それぞれのアップデートについて、以下で詳細をみていきたいと思います。

映画の次の上映時間も表示可能に

主にGoogle 広告の検索ネットワーク上で表示される広告表示オプションですが、その一部はディスプレイネットワークやYouTube上でも表示可能です。これまでも、住所表示オプションやアフィリエイト住所表示オプションはYouTube動画広告でも表示可能でした。

参考:

また、2018年7月10日に開催されたGoogle Marketing Live 2018で発表があった通り、TrueViewアクションキャンペーンにおいてForm extensionがベータ版としてすでにローンチされており、オフライン・オンライン問わずユーザーのアクションを促進することを意識した広告表示オプションがYouTube動画広告において強化されてきました。

参考:

今回、Googleは上記に加えて、映画の次の上映時間の表示や、アプリダウンロードならびに旅行の予約を促す広告表示オプションをテストしていることを公表しました。具体的な例としては、映画の次の上映時間を表示する広告表示オプションの以下画像が公開されています。

Image Source: Google Ads Blog

Vodafone、Chili’s、20th Century Fox、HeadspaceやMaybellineといったブランドはYouTube動画広告において広告表示オプションをすでに活用しており、Vodafoneの動画キャンペーンでは、広告表示オプションの活用により広告想起やCTRにポジティブな結果がみられたとのことです。

キャンペーン期間内での最適化も実現可能に

これまで、ブランドリフト調査を実施するためには、Googleの担当者に対象となるキャンペーンやリフトを計測したい項目を事前に設定してもらう必要がありました。加えて、調査結果についてもGoogle 広告の管理画面では確認できず、ブランドリフト調査と広告管理画面のシームレスな連携はできていませんでした。

今回のアップデートにより、ブランドリフト調査の設定だけでなく、その結果についてもGoogle 広告もしくはDisplay & Video 360の管理画面上で確認することが近い将来可能になるとのことです。また、調査結果をキャンペーン期間中にほぼリアルタイムで送信することも開始しているようで、これによりキャンペーン期間内でのクリエイティブ最適化も実現可能になるでしょう。

さらに、ブランド効果測定の指標として効果があったユーザー数(lifted users)と効果があったユーザーあたりの費用(cost-per-lifted-user)も追加されており、これらの指標を有効活用するうえでは、Google Marketing Live 2018のキーノートスピーチでも紹介されたスマート自動入札の「ブランドリフトの最大化」を入札戦略として採用することが推奨されるとのことです。

参考:


動画広告をよりアクショナブルに

ユーザーのGoogleでの検索履歴をターゲティングに活用することができるカスタムインテントオーディエンスの適用や、Call-to-Action(CTA)をカスタマイズでき、かつ入札戦略は目標コンバージョン単価が自動的に設定されるTrueViewアクションキャンペーンなど、YouTube動画広告においてダイレクトレスポンス向けの機能が2018年に入ってから着々と強化されてきました。

参考:


上記に加えて広告表示オプションも強化されることによって、ユーザーが動画広告をみてからアクションに至るまでのステップを簡略化することができます。オフライン・オンライン問わず、ユーザーの購入意向が上昇したその場でアクションを促すことを可能にする強力なオプションとなるでしょう。今回アナウンスされた広告表示オプションはまだテスト段階とのことですが、正式ローンチが待たれます。

ブランドリフト調査のアップデートは、設定や結果の確認が広告管理画面上で完結するという利便性はもちろんですが、結果がキャンペーン期間中にほぼリアルタイムで送信されることで、キャンペーン期間内に必要に応じてアクションを取ることができますし、「効果があったユーザー数」と「効果があったユーザーあたりの費用」という指標が追加されたことで、定量的にキャンペーンの効果測定をすることが容易になり投資判断のアクションがつきやすくなるでしょう。

ブランディングからダイレクトレスポンスまで、フルファネル対応で機能アップデートを続けるYouTube動画広告の今後の展開に目が離せません!

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