YouTube動画広告でカスタムインテントオーディエンスが利用可能に

YouTube動画広告でカスタムインテントオーディエンスが利用可能に

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検索履歴に基づいたターゲティングがYouTubeで可能に

2018年3月13日(日本時間で3月14日)GoogleはYouTube動画広告においてカスタムインテントオーディエンスが近日中に利用可能になることを発表しました。

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カスタムインテントオーディエンスは2017年11月からAdWordsリニューアル版で利用可能となった機能で、広告主の商品やサービスに関連するキーワードやURLを入力することで、独自の購買意向の強いユーザーリストを作成することができます。

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これまで本機能はGoogleディスプレイネットワークのみで利用可能でしたが、YouTube動画広告に適用範囲が拡大されたかたちとなります。広告主はユーザーのGoogleでの検索履歴をターゲティングに活用することができ、例えば航空会社は「ハワイへのフライト」と検索したユーザーにYouTube動画広告を配信することが可能になります。

TrueView for Actionとカスタムインテントオーディエンスの組み合わせ

本アップデートとあわせて、GoogleはTrueView動画広告の新たなフォーマットとしてTrueView for Actionを追加することも発表しています。こちらはダイレクトレスポンスに特化したもので、2018年3月末にはグローバルで全アカウントに適用予定とのことです。Call-to-Action(CTA)をカスタマイズでき、入札戦略は目標コンバージョン単価が自動的に設定されるという大きく2つの特徴があります。

検索クエリとTrueView for Action広告のモバイルでの表示例
(Image Source: Inside AdWords)

オンライン投資信託会社のBettermentは、TrueView for Action広告でカスタムインテントオーディエンスを活用したキャンペーンを実施し、同社が以前行ったYouTube動画広告キャンペーンの6倍のROASを達成、ブランド名Bettermentを含む関連キーワードの検索数は245%増加と、非常にポジティブな結果になったとのことです。この事例を紹介したうえで、GoogleはカスタムインテントオーディエンスのTrueView for Action広告での活用を推奨しています。

以下Marketing Landの記事では、フィットネス教室の予約やフィットネス動画をアプリ上に配信するサービスを展開するClassPassの事例も紹介されています。ClassPassは、新年の抱負にフィットネスや健康関連の目標を立てたユーザーにリーチできるようカスタムインテントオーディエンスを作成し、TrueView for Action広告でキャンペーンを実施したとのことです。

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具体的には、以下4つのキーワードカテゴリーに基づいたカスタムインテントオーディエンスを作成し、2週間のトライアルキャンペーンをプロモーションしたところ、YouTubeだけではなくGoogle検索でもコンバージョン数の増加がみられ、同時に会員数も増加していったとのことです。

・新年の抱負
・ヨガやピラティスといった具体的な教室タイプ
・ブランド名
・競合サービス

進むオーディエンスデータの統合

2017年1月にGoogleはモバイル時代に適合するYouTube動画広告の強化を発表しており、Googleアカウントの情報を活用したオーディエンスターゲットに関しても言及しています。

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参考:

この中には以下の記載があり、ユーザーの検索履歴に基づいたターゲティングに関しても触れていることから、これが今回実現したかたちと言えるのではないでしょうか。

Now, information from activity associated with users’ Google accounts (such as demographic information and past searches) may be used to influence the ads those users see on YouTube. So, for example, if you’re a retailer, you could reach potential customers that have been searching for winter coat deals on Google and engage with them with your own winter clothing brand campaign at just the right moment.

これからは、デモグラフィック情報や過去の検索履歴などのGoogleアカウントに紐づく情報をYouTube上でユーザーが見る広告に反映することができるようになります。したがって、例えば小売業者であれば、Googleで冬用コートを探しているユーザーにリーチし、自社の冬服ブランドのキャンペーンを適切なモーメントに訴求することが可能です。

2017年7月にYouTubeの動画やチャンネル利用ユーザーのリストが検索広告向けリマーケティングリスト(RLSA)として利用可能となるアップデートがありましたが、今回のアップデートも然り、Googleが着々とYouTubeのオーディエンスデータとの統合を進めている様子が伺えます。

リンク:Remarket to your YouTube video viewers on Google.com

Googleが保持する膨大な検索データから、具体的に広告主の商品やサービスの購入を検討しているであろうユーザーにYouTube上でリーチできるようになる今回のアップデートは、動画広告のダイレクトレスポンス用途での活用の幅を大きく広げるだけでなく、動画広告配信のプラットフォームとしてのAdWordsの存在感をより強力にするものでしょう。進化を続ける巨人の動向に今後も目が離せません!

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