運用型広告 注目記事Pick Up:2020年12月の月間ハイライト

運用型広告 注目記事Pick Up:2022年7月の月間ハイライト

12月に掲載された記事の中から、アクセス数の多かった人気記事をピックアップ!
12月はインタビュー記事が充実した月でした。未読の方は要チェック!

 

 

ニュース

 
2020年11月17日、GoogleはYouTubeで動画や音声を聞いている視聴者に焦点を当てたYouTubeオーディオ広告(β版)を提供開始しました。本記事では、YouTubeオーディオ広告リリースの背景と、具体的な機能について説明しています。

 

 

インタビュー

 

2020年は「Google アナリティクス4 プロパティ」が発表されたり、Google アナリティクスのヘルプ コミュニティが試験的に復活したりなど、Google アナリティクス周りで大きな変化のあった年でした。本記事では、現Google アナリティクス コミュニティ シルバー プロダクト エキスパートである、株式会社プリンシプルの木田さん、山田さん、Rayさん、株式会社JADEの村山さんに、アタラ コンサルトの大友が、これまでのGoogle アナリティクスの変遷から、GA4 プロパティの実情、今後どのように変わっていくのかまでを、前後編に分けて伺っています。

 


 

2020年6月、Appleが公開したiOS14の内容はアプリマーケティング界に大きな衝撃を与えました。プライバシー保護の流れがWebだけでなくアプリにもいずれ波及するだろうことは薄々予想されてはいましたが、FacebookがAudience Networkへ大きな影響を受けると発表したほか、詳細な仕様が明らかになっていない中で対応期日が短すぎるなどの批判が相次ぎ、2021年初めまで延期されました。本記事では、アタラ チーフコンサルタントの浅田が、問題の対応期日が近づく中で、あらためて影響範囲をおさらいするとともに、実際に今何をすべきなのかをadjust株式会社の佐々さんに伺っています。

 

 

Googleを筆頭に広告プラットフォームはめまぐるしくアップデートを続け、機械学習を活用した自動入札、広告クリエイティブの最適化、ターゲティングの自動化やアトリビューションモデルの構築などが当たり前のものとなりました。広告運用者が多くの工数をかけてマニュアルで行っていた作業は広告プラットフォームに代替えされ、広告運用者の仕事は確実に高度化しています。本連載は、2020年現在ですでに高度化している広告運用の仕事が今後どのように変化していくのか、変わりゆく広告運用者の役割についてコラムや対談を通して考察しています。本連載の最終回となる第五回の本記事では、約4.7億件のオーディエンスデータを提供するDMP専業最大手、データプラットフォームカンパニーの株式会社インティメート・マージャー 代表取締役社長 簗島亮次さんに、クッキーレス時代に向けたデータ活用のかたちと広告主やマーケターの持つべき心構えをお聞きしています。
 


 

米国において、インターネット回線に接続されたConnected TV(以下CTV)でのストリーミングコンテンツ視聴は広く浸透しています。従来のリニアTVと比較してより精緻なターゲティングや計測が可能であるため、CTVに対するバイヤーの投資意欲も高まっています。日本においてもCTVの普及は拡大しており、SMN株式会社と株式会社デジタルインファクトによる国内コネクテッドテレビ広告の市場動向調査によれば、2020年の国内コネクテッドテレビ広告市場は102億円と前年比1.6倍の見通しとされています。そこで本記事では、アタラ マネージャー兼コンサルタントの高瀬が、SMNのCTVにおけるテレビ視聴データを活用したサービスConnected TV Data Bridgeの着想から実現までを統括したネクスジェンデジタルの谷本さんと、SMNの高岡さんに、本サービスの概要とテレビ視聴データ活用の今後についてお聞きしています。

 

 

コラム

 
Facebook が発表した2020年第三四半期(7−9月:以下「Q3」)の決算報告によれば、例年はQ4で過去最高の売上高を更新するところをQ3で記録する異例の決算発表となりました。本記事では、今回決算報告における増収とユーザー数増加の要因を、アタラ チーフコンサルタントの中川が解説しています。

 

 

2020年 媒体アップデートまとめ

 
新型コロナウィルス感染症(以下COVID-19)のパンデミックはもちろん、プライバシー保護強化のトレンドや反トラスト法(独占禁止法)違反での提訴など、2019年にも増して2020年はGoogleにとって逆風の吹いた年であったといえるのではないでしょうか。このような状況下で、Googleは生活者の消費行動の変化を捉え、この変化にローカルビジネスやブランドが迅速に対応することを支援するアップデートを特に検索、YouTube、ショッピングの分野で積極的に打ち出していた印象を受けます。本記事では、2020年のGoogleの広告関連の主要アップデートを4つのカテゴリーに分類したうえでピックアップし、Unyoo.jpで取り上げたアップデートはもちろんのこと、それ以外についても触れています。

 


 
2020年はCOVID-19の影響で広告業界全体に逆風が吹き荒れた年になりましたが、Facebook にとっては世界的な巣ごもりの影響がユーザー数増加というポジティブな結果をもたらし、スモールビジネスへの支援を強化することで増収にもつなげました。Google に次ぐ巨大広告プラットフォームとして、またソーシャルメディアの雄としてその存在感をより強固なものにした1年であったと思います。本記事では Instagram を含む Facebook ファミリーの2020年における主要なアップデートをまとめています。

 

 
2020年はCOVID-19拡大に伴って様々な情報が錯綜し、正しい情報への早期アクセスが求められました。そんな中、ヤフーは信頼性の高いメディアとしてYahoo!ニュースでのコロナ特集やYahoo!乗換案内での混雑状況の追加など、多くの貢献をしていました。さらに、ヤフーは働き方でも「オンラインワークへ移行」したり「副業人材を100人募集」したりと、新しい働き方をリードしていた年でもあります。そんな新しいワークスタイルになった2020年においても、多くのアップデートが発表されました。本記事では、2020年に行われた主要なアップデートをまとめています。

 

 
パンデミックに見舞われたものの、そのパンデミックによってeコマースの利用率が向上した結果、2020年はAmazonにとって追い風の1年となりました。2020年第3四半期の決算報告書によれば、売上高は前年同期比37%増の961億ドル、純利益は197%増の63億ドルに達しました。広告事業を含む「その他」売上高が前年同期比51%増の54億ドルと、広告にとっても好調は例外でありません。本記事では2020年の主要なアップデートをまとめています。

 

 

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